大学院修士レベルを標準とする教員養成制度への移行のため、現在の課題を総合的に解明し、今後の新制度実現に向けた諸条件の具体化必要である。改革に向けた全体的な課題のうち、養成当事者である大学の実現すべき課題を明らかにしつつ、大学のもつ具体的な条件と養成改革に対する意欲を明らかにし、今後の展望を得ることを目的とする。特に私立大学教職大学院、大学院、学部教職課程、短期大学教職課程を中心に調査研究を行う。（科研費480万円）
研究代表：森山賢一、研究分担：池上徹・牛渡淳・太田拓紀・工藤亘・酒井博世・野口穂高・町田健一・山崎準二・田子健