本研究では、同性婚を社会的イノベーションとして捉え、E. M. ロジャースの**イノベーション普及理論（1990）**を用いて、日本における観光の現状を分析した。
新たな価値観やアイデアに基づく観光スタイルを創出・導入するためには、複雑性（complexity）、試行可能性（trialability）、および 観察可能性（observability） が重要な要素となる。同性婚に関連する観光商品は、依然としてこれらの点で課題を抱えているものの、本研究は、それらが新たな消費者層の開拓に有用であり、日本国内におけるLGBTツーリズムの普及過程において重要な入口（エントリーポイント）として機能していることを示している。さらに、アクター分析の結果、「イノベーター（innovators）」と「アーリーアダプター（early adopters）」が重要な役割を果たしていることが明らかになった。また、他の役割を担うアクターとの**価値共創（value co-creation）**がLGBTツーリズムの普及と一般化を加速させることから、観光関連アクターの数を増やすことの重要性も確認された。しかしながら、LGBTの消費者に対して、滞在期間中の「快適さ（comfort）」は十分には保証されていない。制度や商品を整備するだけでは不十分である。日本には現在、LGBTフレンドリーな観光を受け入れることができるよう、物理的側面と精神的側面の双方において、より柔軟な社会へと変革することが求められている。また、観光関連のアクターは、日本の同性婚デスティネーションとしての地位を向上させるために、多面的なイノベーションを採用しなければならない。さらに、多様な参入機会や接点を増やすことによって、LGBTに対する理解と情報発信を一層促進することが不可欠となる。こうした取り組みは、LGBTツーリズムが日本社会に浸透していくことにつながるだろう。
