日米国際交流から見えてくること --- JUSTECを通して見るアメリカの教師教育 ---

大谷千恵

日英教育研究会

日英教育研究会

明治学院大学（白金校舎）

日米教員養成協議会(Japan-U.S. Teacher Education Consortium)、通称JUSTECは、アメリカの教員養成コースを持つ高等教育機関が任意で加盟しているアメリカ最大の組織、全米教員養成大学協会（通称AACTE）の支援を受けて、1987年に設立された。これまでのJUSTEC年次大会を振り返りながら、本稿は、1983年の「危機にある国家」及び1986年の「備えある国家」の発表後のアメリカにおける教師教育の動向および全米教員養成大学協会の影響について述べていく。90年代及び2000年代初頭の年次大会では、TIMSやPISAの結果の分析に注目が集まっていた。近年の年次大会では、JUSTECが研究者や大学の任意で参加できる独立した組織に発展したことで、授業研究やedTPA（教員候補者のパフォーマンス評価をするプログラム）、NPOのTeach for Americaなどの具体的なトピックが挙げられる。

日英教育研究会にて、私が理事・日本事務局長をしている日米教員養成協議会(JUSTEC)について、元々は学部長中心で構成されていた協議会を2010年よりリニューアルして、学際的な研究者中心の組織となったことで、発展できたこと、日米の教員養成・教師教育研究者達にどうアプローチすると参加者が増えるのかなど、具体的な運営から見えてくる日米の研究者達の違いなどについてお話しする。日米で見えてきたことと、日英教育研究との共通点や相違点などについて、議論を深めていくものである。