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担当授業科目（通信教育課程）
その他授業
学校現場等での実務経験
その他の実務経験
基本情報
氏名
坂野 慎二
氏名（カナ）
サカノ シンジ
氏名（英語）
SAKANO Shinji
所属
教育学部 教育学科
職名
教授
researchmap研究者コード
7000004389
researchmap機関
研究者基礎情報
研究者情報
教育学部 教育学科 教授
学歴・取得学位
東北大学大学院 1998/02 博士（教育学）
東北大学大学院 教育学研究科 教育学専攻 1991/03 単位取得満期退学
東北大学大学院 教育学研究科 教育学専攻 1987/03 修了 修士
東北大学 教育学部 教育学専攻 1984/03 卒業 学士
経歴
2012/04 ～ 現在 玉川大学 教育学部 教授
2010/04 ～ 2012/03 玉川大学 教育学研究科教職専攻（教職大学院） 教授
2008/04 ～ 2010/03 玉川大学 教育学研究科教職専攻（教職大学院） 准教授
2007/04 ～ 2008/03 玉川大学 通信教育部教育学部 准教授
2006/04 ～ 2007/03 玉川大学 通信教育部教育学部 助教授
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2001/01 ～ 2006/03 国立教育政策研究所 教育政策・評価研究部 総括研究官
2000/04 ～ 2001/01 国立教育研究所 教育経営研究部学校経営研究室 室長
1997/07 ～ 2000/03 国立教育研究所 教育経営研究部 主任研究官
1994/01 ～ 1997/06 国立教育研究所 教育経営研究部学校経営研究室 研究員
1991/04 ～ 1993/12 東北大学 教育学部 助手
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研究分野
教育学 教育政策学 -
教育学 教育行政学 -
教育学 教育課程論 -
教育学 比較教育学 -
教育学 -
全て表示する（7件）
教育学 教師教育学 -
教育学 教育経営学
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研究キーワード
資格，免許
研究者活動情報
論文
ドイツにおける中等教育制度分類の転換―分岐型から修了資格による課程数への変化に着目して― 論叢 坂野慎二 2025
基礎的資質・能力を保証する初等教育政策―ドイツの近年の事例から― 論叢 坂野慎二 2025
小学校高学年における教科担任制導入の経緯―教職員定数改善の視点から― 論叢 坂野慎二 2024
教育政策の立案・検証と教育研究―ドイツの事例から― 論叢 坂野慎二 2024
スイスにおける教育政策の検証に関する一考察 ―連邦制と協調主義における教育権限配分― 論叢 坂野慎二 2023
全て表示する（143件）
ドイツ高等教育の拡大と多元化―医学健康科学領域の専門大学への移行― 敬心・研究ジャーナル 坂野慎二 2023
エビデンスに基づく教育政策の検証―ドイツと日本の比較から― 論叢 坂野慎二 2022
学校システムと職業能力・資格の獲得 ―ドイツの職業教育・訓練システムと高等教育の分析を通して― 論叢 坂野慎二 2021
ドイツにおける教育目標と学習指導要領の関係性 論叢 坂野慎二 2020
教育の目的・目標と教育課程に関する一考察―日本とドイツのコンピテンシー理解を中心に― 玉川大学教育学部紀要『論叢』 坂野 慎二 2019/03/31
ドイツの幼稚園教諭・保育士養成政策に関する研究―養成の高度化・専門化に着目して― 玉川大学教育学部紀要『論叢』 2017/07
教員政策と質保証 『教育の多様性と質保証―統一後ドイツの教育政策―』平成24～26年度日本学術振興会科学研究費補助金 基盤研究（Ｃ）「日欧教育の質保証と効率性に関する比較研究」（研究代表：坂野 慎二 課題番号：24531019）最終報告書 坂野慎二 2017/03/31
ドイツにおける就学前教育の現状と課題 玉川大学教育学部紀要『論叢』2016 2017/03/30
諸外国における教員の資質・能力スタンダード（ドイツ） 諸外国における教員の資質・能力スタンダード 坂野慎二 2017/03
諸外国における教員の資質・能力スタンダード（幼児教育－ドイツ） 諸外国における教員の資質・能力スタンダード 坂野慎二 2017/03
学校間接続と選抜に関する一考察―ドイツの基礎学校と中等教育段階の事例を中心に― 論叢 坂野慎二 2016/03/31
教育政策過程の検証と今後の課題 日本教育経営学会紀要 坂野慎二 2015/06
ドイツにおける教育政策過程の検証 『教育の多様性と質保証―統一後ドイツの教育政策―』平成24～26年度日本学術振興会科学研究費補助金 基盤研究（Ｃ）「日欧教育の質保証と効率性に関する比較研究」（研究代表：坂野 慎二 課題番号：24531019）最終報告書 坂野慎二 2015/03/31
学校教育の質保証と学校外部評価 『教育の多様性と質保証―統一後ドイツの教育政策―』平成24～26年度日本学術振興会科学研究費補助金 基盤研究（Ｃ）「日欧教育の質保証と効率性に関する比較研究」最終報告書 坂野慎二 2015/03/31
就学前教育と初等教育の接続に関する一考察―日本とドイツの比較から― 教師養成研究紀要 坂野慎二 2015/03/31
義務教育政策の展開に関する一考察 論叢 坂野慎二 2015/03/31
高等教育の拡大と変容 『教育の多様性と質保証―統一後ドイツの教育政策―』平成24～26年度日本学術振興会科学研究費補助金 基盤研究（Ｃ）「日欧教育の質保証と効率性に関する比較研究」（研究代表：坂野 慎二 課題番号：24531019）最終報告書 坂野慎二 2015/03/31
ＰＩＳＡショックと学力保証政策 平成24～26年度日本学術振興会科学研究費補助金 基盤研究（Ｃ）「日欧教育の質保証と効率性に関する比較研究」最終報告書 坂野慎二 2015/03/31
オランダの学校第三者評価 平成２６年度文部科学省委託研究「学校の総合マネジメントの強化に関する調査研究」研究報告書 坂野慎二 2015/03
ドイツの中核的専門人材養成の現状と課題―ボローニャ・プロセスとドイツ資格枠組み政策― 『教育と訓練の統合的な職業教育・高等教育資格枠組みプロジェクト』平成26年度文部科学省委託事業「成長分野等における中核的人材養成の戦略的推進事業」成果報告書 坂野慎二 2015/02/28
学士課程及び修士課程における教員養成の考察－日本とドイツの比較から－ 論叢 坂野慎二 2014/03/31
教員養成の構造と課題－ドイツ・ベルリン市の事例を中心に－ 教師養成研究紀要 坂野慎二 2014/03/31
中高一貫教育校 「高等学校政策全般の検証に基づく高等学校に関する総合的研究報告書」 国立教育政策研究所 2014/03
高等教育政策と国の関係性?高等教育計画と予算を中心に 日本教育行政学会年報 日本教育行政学会 2013/10
ドイツの教育政策における立案と評価 『教育の質保証に関する比較研究』平成24?25年度日本学術振興会科学研究費補助金基盤研究（Ｃ）（課題番号：24531019）「日欧教育の質保証と効率性に関する研究」研究成果中間報告書 2013/09
学校の質を高める政策の国際的動向 『教育の質保証に関する比較研究』平成24?25年度日本学術振興会科学研究費補助金基盤研究（Ｃ）（課題番号：24531019）「日欧教育の質保証と効率性に関する研究」研究成果中間報告書 2013/09
諸外国の学校教育の質保証政策が日本に示唆するもの 『教育の質保証に関する比較研究』平成24?25年度日本学術振興会科学研究費補助金基盤研究（Ｃ）（課題番号：24531019）「日欧教育の質保証と効率性に関する研究」研究成果中間報告書 2013/09
ドイツの高等教育機関における産学連携教育 高等教育研究叢書 広島大学高等教育研究開発センター 2013/03/31
ドイツの教育政策における立案と評価 『論叢』2012 玉川大学教育学部 2013/03
ドイツにおける教員政策の展開過程?ＥＵとの関連から? 玉川大学教職大学院『教師養成研究紀要』 2013/02
教育改革で学校は良くなったのか？ 季刊栄養教諭 公益社団法人全国学校栄養士協議会 2012
諸外国における教育課程の基準の概要 ドイツ 教育課程の編成に関する基礎的研究報告書２ 国立教育政策研究所 2011
学校体系における中等教育段階の意義と機能 日本教育学会『教育学研究』 日本教育学会 2010/06/30
義務教育の弾力化と学力保証?ドイツの事例から? 日本比較教育学会『比較教育学研究』東信堂 日本比較教育学会 2010/06/25
ドイツの前期中等教育段階におけるキャリア教育の特徴 国立教育政策研究所平成21年度調査研究等特別推進経費研究報告書『学校におけるキャリア教育に関する総合的研究 諸外国におけるキャリア教育』 国立教育政策研究所（研究代表者：名取一好） 2010/03
高等学校教育改革の質の向上と高等学校改革 『第28回教育公開シンポジウム 高等学校教育改革の成果と今後の在り方を考える』 国立教育政策研究所 2010/03
論文解説 学校管理職には、中期計画目標と年度計画目標とを関連づけて学校経営を構想することが求められています。あなたは管理職として、どのような計画を立案していますか。現任校を例としてそれぞれの計画を立案しなさい。 教育開発研究所『教職研修』 2009/04
論文解説 次の語句の意味を説明しなさい。?学校事故と損害賠償責任 ?学校給食 教育開発研究所『教職研修』 2009/04
『キャリア教育体験活動事例集（第２分冊）?家庭や地域との連携・協力?』 国立教育政策研究所生徒指導研究センター 2009/03
ドイツにおける大学と労働市場の接続?教員市場を中心に 平成17?20年度 文部科学省科学研究費補助金（基盤研究Ａ）報告書『企業・卒業生による大学教育の点検・評価に関する日欧比較研究』 吉本圭一 2009/03
論文解説 学校では、学級を分割したり、複数の学級を解体して少人数指導を実施しているところが増えています。少人数指導による効果をあげるために、あなたは管理職としてどのようなくふうを行いますか。具体的に述べなさい。 教育開発研究所『教職研修』 2009/03
論文解説 次の語句の意味を説明しなさい。 ?備付表簿 ?就学猶予・免除 教育開発研究所『教職研修』 2009/03
高校教育政策と質保証 『国立教育政策研究所紀要』第138集 国立教育政策研究所 2009/03
論文解説 平成２０年３月に告示された学習指導要領における「生きる力」の基 盤となっている、習得型・活用型・探求型の学習の意味とそれぞれの関係について論じなさい。 教育開発研究所『教職研修』 2009/02
論文解説 次の語句の意味を説明しなさい。?キー・コンピテンシー（主要能力）?教職大学院 教育開発研究所『教職研修』 2009/02
特色ある学校評価指標づくり 明治図書『学校マネジメント』 2009/01
統一以降、分業から、相互補完的な考え方に変化する「学校と家庭の関係」 日本教育新聞社『週間教育資料』 2009/01
論文解説 分限処分と懲戒処分の違いを示したうえで、それぞれの処分の種類について説明しなさい。 教育開発研究所『教職研修』 2009/01
論文解説 次の語句の意味を説明しなさい。?強化活動と教科外活動?総合学科 教育開発研究所『教職研修』 2009/01
学校意思決定の主体は教職員、保護者、生徒の代表からなる「学校会議」 日本教育新聞社『週刊教育資料』 2008/12
論文解説 次の語句の意味を説明しなさい。?公民館、コミュニティセンター?生涯学習振興法 教育開発研究所『教職研修』 2008/12
論文解説 食の安全が揺らいでいます。食育を推進するとともに、食の安全を確 保するために、あなたは管理職として、どのような取り組みを行いますか。 教育開発研究所『教職研修』 2008/12
論文解説 公立学校職員の採用について、法的根拠に触れながら制度の概略を説明し、その適切な運用についての考えを述べなさい。 教育開発研究所『教職研修』 2008/11
論文解説 次の語句の意味を説明しなさい。?教科書制度?著作権 教育開発研究所『教職研修』 2008/11
ドイツの教員養成の取り組みから日本が学べること Benesse教育研究開発センター『VERD』 2008/10
論文解説 次の語句の意味を説明しなさい。?特別権力関係?教員の兼業 教育開発研究所『教職研修』 2008/10
論文解説 青少年の犯罪行動が連日のように報道されています。非行少年の定義を明らかにしたうえで、少年事件の処理手続きの概要について説明しなさい。 教育開発研究所『教職研修』 2008/10
ドイツにおける学校の自律性強化?教育活動の企画者としての校長 日本教育新聞社『週刊教育資料』 2008/09
学校の権限と教育委員会?学校権限の拡大と教育委員会 日本教育新聞社『週刊教育資料』 2008/09
論文解説 小中一貫・連携教育が近年重視されています。小中一貫・連携教育を推進するために、あなたの学校の地域ではどのような課題があるのかを指摘し、その改善策を述べなさい。 教育開発研究所『教職研修』 2008/09
論文解説 次の語句の意味を説明しなさい。?中高一貫教育?小学校おける外国語活動 教育開発研究所『教職研修』 2008/09
論文解説 学校の組織力向上が大きな課題となっています。あなたは学校管理職として事務職員の能力をどのように発揮してもらおうと考えていますか。具体的に述べなさい。 教育開発研究所『教職研修』 2008/08
論文解説 次の語句の意味を説明しなさい。?教員免許更新制?特別支援学級 教育開発研究所『教職研修』 2008/08
論文解説 次の語句の意味を説明しなさい。?教育振興基本計画?学校支援地域本部 教育開発研究所『教職研修』 2008/07
論文解説 ２００７年６月の学校教育法の改正によって、新たな職が設置されました。あなたは自校の経営を進める際に、どのとうな点に留意してこの法改正の趣旨を生かしますか。具体的に記述しなさい。 教育開発研究所『教職研修』 2008/07
日本と諸外国の違いはどこか 明治図書『学校マネジメント』 2008/06
論文解説 学校は、保護者や地域住民に対して教育活動に関する情報を積極的に提供することが求められています。あなたは管理者として、具体的にどのような情報提供を行いますか。留意点も併せて述べなさい。 教育開発研究所『教職研修』 2008/06
論文解説 次の語句の意味を説明しなさい。?教育委員会に対する国の関与 ?教育委員の数とその任命 教育開発研究所『教職研修』 2008/06
論文解説 次の語句の意味を説明しなさい。?教育振興基本計画?学校支援地域本部 教育開発研究所『教職研修』 2008/06
論文解説 学校教育法が改正され、義務教育の目標が新たに規定されました。あなたはどの目標に重点を置き、どのような施策を行いますか。具体的に記述しなさい。 教育開発研究所『教職研修』 2008/05
論文解説 次の語句に意味を説明しなさい。?教員免許状の失効・取りあげ ?指導改善研修 教育開発研究所『教職研修』 2008/05
論文解説 新年度の校内研修課題として、児童・生徒の教科における評価手法を研究することになりました。あなたは、管理職として、どのような指導・支援を行いますか。 教育開発研究所『教職研修』 2008/04
論文解説 最近の子どもは、交友関係が狭く、人間関係形成能力が低いといわれ ています。豊かな人間関係を形成するために、あなたは学校管理職としてどのような 工夫を行いますか。具体的に論述しなさい。 教育開発研究所『教職研修』 2008/04
『キャリア教育体験活動事例集（第1分冊）?家庭や地域との連携・協力?』 国立教育政策研究所生徒指導研究センター 2008/03
ドイツの学校評価政策の推移・ドイツの学校評価制度 独立行政法人教員研修センター『「学校評価と学校運営」オランダ・ドイツ（Ａ?２団）』平成19年度教育課題研修指導者海外派遣プログラム報告書 2008/03
公教育における私立高校の意義と役割 国立教育政策研究所『今後の後期中等教育の在り方に関する調査研究（最終報告書）』 工藤文三 2008/03
手法の評価 社団法人日本教育工学振興会『教員研修評価・改善システム開発事業教員研修のPDCAサイクルモデルの研究開発報告書』 赤堀侃司 2008/03
手法の評価（評価、課題、課題解決に向けた方策） 日本教育工学振興会『教員研修・改善システム開発事業 教員研修のPDCAサイクルモデルの研究開発報告書』 2008/03
義務教育の弾力化と質保証?ドイツの事例? 平成18?19年度科学研究費補助金基盤研究（Ｂ）研究課題番号18330179 『義務教 育の機能変容と弾力化に関する国際比較研究（最終報告書）』 杉本均（京都大学） 2008/03
論文解説 学校選択制を取り入れる自治体が増えています。通学区域制と学校選択制の長所と課題を整理したうえで、学校選択制のなかで学校管理職として留意する点を述べなさい。 教育開発研究所『教職研修』 2008/03
論文解説 教職員の勤務時間が所定の労働時間を超えることが常態化しています。あなたは、管理職として、教員の勤務時間をどのように管理し、教職員の健康を保持しようとしていますか。 教育開発研究所『教職研修』 2008/03
論文解説 教員の世代交代が進んでいます。学校ではベテラン教員の退職が進み、若手教員が多くなってきています。あなたは管理職として、どのようなかたちで若手職員の育成を進めていきますか。具体的に論述しなさい。 教育開発研究所『教職研修』 2008/02
論文解説 職員の休暇の種類と内容について法令に基づいて整理し、その意義を述べなさい。 教育開発研究所『教職研修』 2008/02
日本と諸外国の違いはどこか 明治図書『学校マネジメント』 2008/01
職業意識を高めるドイツのキャリア教育 教育出版『Edicoエデュコ』 2008/01
論文解説 国および都道府県は、学力向上策を推進しています。あなたの学校も学力向上推進のための研究指定を受けることになりました。あなたは管理職として具体的にどのような方針を打ち出し、研究を進めていきますか。これまでの政策を整 理したうえで、具体的に述べなさい。 教育開発研究所『教職研修』 2008/01
論文解説 学習指導要領の改訂によって、総合的な学習の時間の授業時数を削減 する方針が伝えられています。多くの学校では、総合的な学習の時間のテーマが学年ごとに固定化する傾向がみられます。あなたは管理職として、総合的な学習に時間をどのように見直し、改善を進めますか。 教育開発研究所『教職研修』 2008/01
論文解説 近年、キャリア教育を推進する施策が進められています。キャリア教育の意味ふまえ、あなたの学校における今後のキャリア教育の取り組みを述べなさい。 教育開発研究所『教職研修』 2007/12
論文解説 近年、教育格差について議論されていますが、そこで就学前教育の重要性が指摘されています。初等教育への効果的な接続のために、あなたは管理職としてどのようなことを実施しようとしていますか。就学前教育の政策動向をふまえ、具体的に論述しなさい。 教育開発研究所『教職研修』 2007/12
中高一貫教育の課題と展望 時事通信社『教員養成セミナー』 2007/11
論文解説 公立学校の教員は、地方公務員・教育公務員として守るべき義務・規律（服務）があります。服務の種類を職務上の義務と身分上の義務に分けて整理し、その意味を説明しなさい。 教育開発研究所『教職研修』 2007/11
論文解説 最近の学校教育においては、開かれた学校づくり・特色ある学校づくりが重視されています。あなたは管理職として、開かれた学校づくり・特色ある学校づくりをどのようなかたちで進めようとしていますか。地域住民の連携・協力・参画を含めて、具定例をあげて説明しなさい。 教育開発研究所『教職研修』 2007/11
PISA、TIMSSの結果を受け、各種調査が過剰実施 日本教育新聞社 日本教育新聞社 2007/10
早期に財務管理能力を 日本教育新聞社『』 2007/10
論文解説 現在、学習指導要領の改訂が進められていますが、現行学習指導要領の基本的考え方と、近年強調されている「確かな学力」の関係について整理し、あなたの学校での具体的取り組みについて論じなさい。 教育開発研究所『教職研修』 2007/10
論文解説 生活の厳しい家庭が増え、給食費等の未払いが増加しています。義務教育段階の子どもの就学を奨励する制度としてどのうなものがあるのかを、法令に即して整理して論じなさい。 教育開発研究所『教職研修』 2007/10
論文解説 学校運営のあり方が大きく変わりつつあります。学校運営協議会と学校評議員制度の違いを法的根拠に基づいて示し、あなたの学校においてどう活用するか述べなさい。 教育開発研究所『教職研修』 2007/09
論文解説 近年、保護者からの苦情が学校に多く寄せられています。保護者からの苦情に対して、管理職としてあなたはどのように対処しますか。保護者から指導力不足を理由とした学級（教科）担任変更を求められた事例を想定して、あなたの対応を述べなさい。 教育開発研究所『教職研修』 2007/09
論文解説 教員に優秀な人材を集めるために、現在行われている公立義務教育諸学 校教員に対する給与等の優遇措置・特殊性等について法令に触れながら説明したうえ で、優遇措置等の今日的課題について述べなさい。 教育開発研究所『教職研修』 2007/08
アメリカ合衆国の訪問調査にみるキャリア教育の特質と課題 （財）日本進路指導協会『海外におけるキャリア教育?視察団見聞録?』 2007/07
論文解説 行財政改革の進展に伴い、教育領域においても地方分権が進められています。そうしたなかで、義務教育費国庫負担制度が存続することの意義を説明しなさい。 教育開発研究所『教職研修』 2007/07
論文解説 近年、学校のなかで、あるいは通学途中に、子どもが犯罪に巻き込まれる事件が増えています。児童・生徒の安全を確保するために、あなたは管理職として学校の安全管理をどのように徹底しますか。不審者が校内に立ち入った場合を例にして、具体的に述べなさい。 教育開発研究所『教職研修』 2007/07
教育予算不足に悩むドイツの学校 日本教育新聞社『内外教育』 2007/06
論文解説 旧教育基本法六条にあった「全体の奉仕者」という文言が、新教育基本法九条ではなくなりました。この変化によって、公立学校教員に何か変化があるのでしょうか。また、地方公務員一般と公立学校教員を比較すると、「全体の奉仕者」たる公務員として、どのような違いがあるのでしょうか。法令を整理し、あなたの考えを述べなさい。 教育開発研究所『教職研修』 2007/06
デュアルシステムは、フリーター・ニート対策の特効薬か 日本教育新聞社『週間教育資料』 2007/05/21
国家による資格認定のデメリットを払拭した「デュアルシステム」 日本教育新聞社『週間教育資料』 2007/05/07
学校が当面する経営上の諸課題 三省堂/『教育経営方略』 2007/05
論文解説 あなたの学校で、学校の第三者評価を試行することになりました。あなたは、学校の自己評価・外部評価および第三者評価を、それぞれどのように位置づけ、関連させながら学校改善を進めようと考えていますか。 教育開発研究所『教職研修』 2007/05
論文解説 校務分掌組織を見直し、事務を効率的に行うために、あなたは管理職として、事項の状況についてどのような点を改善しようと考えますか。具体的に記述しなさい。 教育開発研究所『教職研修』 2007/05
論文解説 行政全般の改革のなかで、アカウンタビリティ、数値目標という語句が頻繁に使用されています。アカウンタビリティ、数値目標について、あなたは管理職として事項の何を具体的化しようと考えるか、述べなさい。 教育開発研究所『教職研修』 2007/05
中学段階から本格化する職業準備教育で将来の「職種」を選ぶ 日本教育新聞社『週間教育資料』 2007/04/23
ドイツ 『諸外国の教育課程（２）』国立教育政策研究所「教科等の構成と開発に関する調査研究」研究成果報告書 国立教育政策研究所 2007/03
ドイツ 国立教育政策研究所「教科等の構成と開発に関する調査研究」研究成果報告書『諸外国の教育課程（２）』 2007/03
ドイツにおける学校教育で獲得すべきコンピテンシー 『諸外国における学校教育と児童生徒の資質・能力』国立教育政策研究所 国立教育政策研究所 2007/03
ドイツにおける学校教育で獲得すべきコンピテンシー 国立教育政策研究所『諸外国における学校教育と児童生徒の資質・能力』 2007/03
各省庁等におけるコンピテンシー概念の概要 『諸外国における学校教育と児童性の資質・能力』国立教育政策研究所 国立教育政策研究所 2007/03
各省庁等におけるコンピテンシー概念の概要 国立教育政策研究所『諸外国における学校教育と児童性の資質・能力』 2007/03
学校予算の新しい動き 『学校長の裁量・権限に関する調査』報告書 株式会社ベネッセコーポレーション 株式会社ベネッセコーポレーション 2007/03
学校予算の新しい動き 株式会社ベネッセコーポレーション『学校長の裁量・権限に関する調査』報告書 2007/03
学校間連携・交流教育と外部者支援?A県B市の事例を中心に? 『小中一貫教育の課題に関する調査研究』教育制度・行財政・経営班／教育内容・方 法班（第1次報告書） 国立教育政策研究所 2007/03
学校間連携・交流教育と外部者支援?A県B市の事例を中心に? 国立教育政策研究所『小中一貫教育の課題に関する調査研究』教育制度・行財政・経営班／教育内容・方法班（第1次報告書） 2007/03
諸外国における教職員配置に関する諸外国調査 ドイツ 『教職員配置に関する調査研究委託事業「小人数教育に関する調査研究事業」報告書』 国立大学法人東京大学 国立大学法人東京大学 2007/03
諸外国における教職員配置に関する諸外国調査 ドイツ 国立大学法人東京大学平成18年度文部科学調査研究委託事業報告書『教職員配置に関する調査研究委託事業「小人数教育に関する調査研究事業」報告書』 2007/03
諸外国の職業教育と若者失業対策 財団法人産業教育振興中央会/『産業と教育』 2007/02
これからの高校入試のあり方を考える 学事出版『月刊高校教育』 2006/11
外国におけるキャリア教育アメリカ編 日本進路指導協会『進路指導』 日本進路指導協会 2006/11
学校を元気にする学校経営サイクル 新潟県上越市立高志小学校・『超研究開発「そうい」』 新潟県上越市立高志小学校 2006/11
弱者に配慮し出口評価で質を保証?「ピサショック」以降のドイツの教育政策 『内外教育』 2006/11
ドイツにおける教育の学力保証政策 アドバンテージサーバー『教育と文化』 アドバンテージサーバー 2006/10
ドイツにおける教育の学力保証政策 アドバンテージサーバー『教育と文化』 2006/10
諸外国のカリキュラム改革 ドイツ 日本教育評価研究会『指導と評価』 日本教育評価研究会 2006/07
ドイツの学校財政・学校予算制度 『教職員給与費負担構造に関する比較研究』（科学研究費研究成果報告書） 清原正義 2006/06
シュタイナー学校の大学入学資格 『シュタイナー学校のアビトゥアクラスに関する研究』（科学研究費研究成果報告書） 今井重孝 2006/04
バーデン・ヴュルテンベルク（BW）州におけるシュタイナー学校生徒の特色 『シュタイナー学校のアビトゥアクラスに関する研究』（科学研究費研究成果報告書） 今井重孝 2006/04
生徒インタビューにみるシュタイナー教育の特色と課題 『シュタイナー学校のアビトゥアクラスに関する研究』（科学研究費研究成果報告書） 今井重孝 2006/04
『諸外国の若者就業支援政策の展開?ドイツとアメリカを中心に?』(共著) 『労働政策研究報告書』 労働政策研究・研修機構 2004/02
『統一後ドイツの教育政策』(単著) 国立教育政策研究所 坂野 慎二 2003/03
『日本とドイツにおける中等教育改革に関する比較研究』(単著) 国立教育政策研究所 坂野 慎二 2001/03
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MISC
諸外国・地域における教科等横断的な学び ドイツ 坂野慎二 新たな学びの実現に向けた教育課程の在り方に関する研究 ２ 国立教育政策研究所 110 ～ 121 2025
学習評価とカリキュラム評価 ドイツ 坂野慎二 諸外国の教育課程改革の動向 学校における教育課程編成の実証的研究報告書５ 国立教育政策研究所 128 133 2022
教科等横断的な学習・現代的な諸課題 ドイツ 坂野慎二 諸外国の教育課程改革の動向 学校における教育課程編成の実証的研究報告書５ 国立教育政策研究所 104 ～ 109 2022
ドイツにおける地方教育行政の組織と機能 坂野 慎二 地方教育行政の多様性・専門性に関する研究報告書２ 地方教育行政の組織と機能に関する国際比較研究 国立教育政策研究所 75 ～ 93 2019/03
教育政策における学校教育の目的・目標と教育経営研究 坂野 慎二 JSPS15K04315研究報告書 玉川大学教育学部坂野研究室 1 ～ 109 2018/03/30
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中高一貫教育校 国立教育政策研究所 「高等学校政策全般の検証に基づく高等学校に関する総合的研究報告書」 207 ～ 220 2014
collaboration Education with business sectors in higher education institutions in Germany 122 33 ～ 47 2013
ドイツにおける教員政策の展開過程－ＥＵとの関連から－ - 玉川大学教職大学院『教師養成研究紀要』 第４号 1 ～ 15 2013
ドイツの教育政策における立案と評価 - 『教育の質保証に関する比較研究』平成24～25年度日本学術振興会科学研究費補助金基盤研究（Ｃ）（課題番号：24531019）「日欧教育の質保証と効率性に関する研究」研究成果中間報告書 81 ～ 99 2013
ドイツの教育政策における立案と評価 玉川大学教育学部 『論叢』2012 45 ～ 62 2013
ドイツの高等教育機関における産学連携教育 広島大学高等教育研究開発センター 高等教育研究叢書 122 33 ～ 47 2013
学校の質を高める政策の国際的動向 - 『教育の質保証に関する比較研究』平成24～25年度日本学術振興会科学研究費補助金基盤研究（Ｃ）（課題番号：24531019）「日欧教育の質保証と効率性に関する研究」研究成果中間報告書 1 ～ 14 2013
諸外国の学校教育の質保証政策が日本に示唆するもの - 『教育の質保証に関する比較研究』平成24～25年度日本学術振興会科学研究費補助金基盤研究（Ｃ）（課題番号：24531019）「日欧教育の質保証と効率性に関する研究」研究成果中間報告書 117 ～ 128 2013
高等教育政策と国の関係性－高等教育計画と予算を中心に 日本教育行政学会 日本教育行政学会年報 39 19 ～ 36 2013
教育改革で学校は良くなったのか？ 公益社団法人全国学校栄養士協議会 季刊栄養教諭 29 6 ～ 13 2012
Overview of curriculum standards in foreign countries Germany 57 ～ 75 2011
諸外国における教育課程の基準の概要 ドイツ 国立教育政策研究所 教育課程の編成に関する基礎的研究報告書２ 57 ～ 75 2011
ドイツの前期中等教育段階におけるキャリア教育の特徴 国立教育政策研究所（研究代表者：名取一好） 国立教育政策研究所平成21年度調査研究等特別推進経費研究報告書『学校におけるキャリア教育に関する総合的研究 諸外国におけるキャリア教育』 2010
学校体系における中等教育段階の意義と機能 日本教育学会 日本教育学会『教育学研究』 77 2 171 ～ 182 2010
義務教育の弾力化と学力保証－ドイツの事例から－ 日本比較教育学会 日本比較教育学会『比較教育学研究』東信堂 41 18 ～ 32 2010
高等学校教育改革の質の向上と高等学校改革 国立教育政策研究所 『第28回教育公開シンポジウム 高等学校教育改革の成果と今後の在り方を考える』 73 ～ 86 2010
『キャリア教育体験活動事例集（第２分冊）－家庭や地域との連携・協力－』 - 国立教育政策研究所生徒指導研究センター 217 2009
ドイツにおける大学と労働市場の接続－教員市場を中心に 吉本圭一 平成17～20年度 文部科学省科学研究費補助金（基盤研究Ａ）報告書『企業・卒業生による大学教育の点検・評価に関する日欧比較研究』 233 ～ 41 2009
特色ある学校評価指標づくり - 明治図書『学校マネジメント』 626 50 ～ 51 2009
統一以降、分業から、相互補完的な考え方に変化する「学校と家庭の関係」 - 日本教育新聞社『週間教育資料』 1058 28 ～ 29 2009
論文解説 分限処分と懲戒処分の違いを示したうえで、それぞれの処分の種類について説明しなさい。 - 教育開発研究所『教職研修』 437 2009
論文解説 学校では、学級を分割したり、複数の学級を解体して少人数指導を実施しているところが増えています。少人数指導による効果をあげるために、あなたは管理職としてどのようなくふうを行いますか。具体的に述べなさい。 - 教育開発研究所『教職研修』 439 2009
論文解説 学校管理職には、中期計画目標と年度計画目標とを関連づけて学校経営を構想することが求められています。あなたは管理職として、どのような計画を立案していますか。現任校を例としてそれぞれの計画を立案しなさい。 - 教育開発研究所『教職研修』 440 2009
論文解説 平成２０年３月に告示された学習指導要領における「生きる力」の基 盤となっている、習得型・活用型・探求型の学習の意味とそれぞれの関係について論じなさい。 - 教育開発研究所『教職研修』 438 2009
論文解説 次の語句の意味を説明しなさい。①キー・コンピテンシー（主要能力）② 教職大学院 - 教育開発研究所『教職研修』 438 2009
論文解説 次の語句の意味を説明しなさい。①学校事故と損害賠償責任 ②学校給食 - 教育開発研究所『教職研修』 440 2009
論文解説 次の語句の意味を説明しなさい。①強化活動と教科外活動②総合学科 - 教育開発研究所『教職研修』 437 2009
論文解説 次の語句の意味を説明しなさい。 ①備付表簿 ②就学猶予・免除 - 教育開発研究所『教職研修』 439 2009
高校教育政策と質保証 国立教育政策研究所 『国立教育政策研究所紀要』第138集 65 ～ 74 2009
『キャリア教育体験活動事例集（第1分冊）－家庭や地域との連携・協力－』 - 国立教育政策研究所生徒指導研究センター 261 2008
ドイツにおける学校の自律性強化―教育活動の企画者としての校長 - 日本教育新聞社『週刊教育資料』 1041 28 ～ 29 2008
ドイツの学校評価政策の推移・ドイツの学校評価制度 - 独立行政法人教員研修センター『「学校評価と学校運営」オランダ・ドイツ（Ａ－２団）』平成19年度教育課題研修指導者海外派遣プログラム報告書 22 ～ 23 2008
ドイツの教員養成の取り組みから日本が学べること - Benesse教育研究開発センター『VERD』 14 29 ～ 32 2008
公教育における私立高校の意義と役割 工藤文三 国立教育政策研究所『今後の後期中等教育の在り方に関する調査研究（最終報告書）』 379 ～ 388 2008
学校の権限と教育委員会―学校権限の拡大と教育委員会 - 日本教育新聞社『週刊教育資料』 1043 8 ～ 9 2008
学校意思決定の主体は教職員、保護者、生徒の代表からなる「学校会議」 - 日本教育新聞社『週刊教育資料』 1055 28 ～ 29 2008
手法の評価 赤堀侃司 社団法人日本教育工学振興会『教員研修評価・改善システム開発事業教員研修のPDCAサイクルモデルの研究開発報告書』 105 ～ 110 2008
手法の評価（評価、課題、課題解決に向けた方策） - 日本教育工学振興会『教員研修・改善システム開発事業 教員研修のPDCAサイクルモデルの研究開発報告書』 106 ～ 108 2008
日本と諸外国の違いはどこか - 明治図書『学校マネジメント』 620 50 ～ 51 2008
日本と諸外国の違いはどこか - 明治図書『学校マネジメント』 626 50 ～ 51 2008
義務教育の弾力化と質保証－ドイツの事例－ 杉本均（京都大学） 平成18～19年度科学研究費補助金基盤研究（Ｂ）研究課題番号18330179 『義務教 育の機能変容と弾力化に関する国際比較研究（最終報告書）』 107 ～ 118 2008
職業意識を高めるドイツのキャリア教育 - 教育出版『Edicoエデュコ』 15 2008
論文解説 公立学校職員の採用について、法的根拠に触れながら制度の概略を説明し、その適切な運用についての考えを述べなさい。 - 教育開発研究所『教職研修』 435 2008
論文解説 国および都道府県は、学力向上策を推進しています。あなたの学校も学力向上推進のための研究指定を受けることになりました。あなたは管理職として具体的にどのような方針を打ち出し、研究を進めていきますか。これまでの政策を整 理したうえで、具体的に述べなさい。 - 教育開発研究所『教職研修』 425 2008
論文解説 学校の組織力向上が大きな課題となっています。あなたは学校管理職として事務職員の能力をどのように発揮してもらおうと考えていますか。具体的に述べなさい。 - 教育開発研究所『教職研修』 432 2008
論文解説 学校は、保護者や地域住民に対して教育活動に関する情報を積極的に提供することが求められています。あなたは管理者として、具体的にどのような情報提供を行いますか。留意点も併せて述べなさい。 - 教育開発研究所『教職研修』 430 2008
論文解説 学校教育法が改正され、義務教育の目標が新たに規定されました。あなたはどの目標に重点を置き、どのような施策を行いますか。具体的に記述しなさい。 - 教育開発研究所『教職研修』 429 2008
論文解説 学校選択制を取り入れる自治体が増えています。通学区域制と学校選択制の長所と課題を整理したうえで、学校選択制のなかで学校管理職として留意する点を述べなさい。 - 教育開発研究所『教職研修』 427 2008
論文解説 学習指導要領の改訂によって、総合的な学習の時間の授業時数を削減 する方針が伝えられています。多くの学校では、総合的な学習の時間のテーマが学年ごとに固定化する傾向がみられます。あなたは管理職として、総合的な学習に時間をどのように見直し、改善を進めますか。 - 教育開発研究所『教職研修』 425 2008
論文解説 小中一貫・連携教育が近年重視されています。小中一貫・連携教育を推進するために、あなたの学校の地域ではどのような課題があるのかを指摘し、その改善策を述べなさい。 - 教育開発研究所『教職研修』 433 2008
論文解説 教員の世代交代が進んでいます。学校ではベテラン教員の退職が進み、若手教員が多くなってきています。あなたは管理職として、どのようなかたちで若手職員の育成を進めていきますか。具体的に論述しなさい。 - 教育開発研究所『教職研修』 426 2008
論文解説 教職員の勤務時間が所定の労働時間を超えることが常態化しています。あなたは、管理職として、教員の勤務時間をどのように管理し、教職員の健康を保持しようとしていますか。 - 教育開発研究所『教職研修』 427 2008
論文解説 新年度の校内研修課題として、児童・生徒の教科における評価手法を研究することになりました。あなたは、管理職として、どのような指導・支援を行いますか。 - 教育開発研究所『教職研修』 428 2008
論文解説 最近の子どもは、交友関係が狭く、人間関係形成能力が低いといわれ ています。豊かな人間関係を形成するために、あなたは学校管理職としてどのような 工夫を行いますか。具体的に論述しなさい。 - 教育開発研究所『教職研修』 428 2008
論文解説 次の語句に意味を説明しなさい。①教員免許状の失効・取りあげ ② 指導改善研修 - 教育開発研究所『教職研修』 429 2008
論文解説 次の語句の意味を説明しなさい。① 教育委員会に対する国の関与 ② 教育委員の数とその任命 - 教育開発研究所『教職研修』 430 2008
論文解説 次の語句の意味を説明しなさい。①中高一貫教育②小学校おける外国語活動 - 教育開発研究所『教職研修』 433 2008
論文解説 次の語句の意味を説明しなさい。①公民館、コミュニティセンター②生涯学習振興法 - 教育開発研究所『教職研修』 436 2008
論文解説 次の語句の意味を説明しなさい。①教員免許更新制②特別支援学級 - 教育開発研究所『教職研修』 432 2008
論文解説 次の語句の意味を説明しなさい。①教科書制度②著作権 - 教育開発研究所『教職研修』 435 2008
論文解説 次の語句の意味を説明しなさい。①教育振興基本計画②学校支援地域本部 - 教育開発研究所『教職研修』 431 2008
論文解説 次の語句の意味を説明しなさい。①特別権力関係②教員の兼業 - 教育開発研究所『教職研修』 434 2008
論文解説 職員の休暇の種類と内容について法令に基づいて整理し、その意義を述べなさい。 - 教育開発研究所『教職研修』 426 2008
論文解説 青少年の犯罪行動が連日のように報道されています。非行少年の定義を明らかにしたうえで、少年事件の処理手続きの概要について説明しなさい。 - 教育開発研究所『教職研修』 434 2008
論文解説 食の安全が揺らいでいます。食育を推進するとともに、食の安全を確 保するために、あなたは管理職として、どのような取り組みを行いますか。 - 教育開発研究所『教職研修』 436 2008
論文解説 ２００７年６月の学校教育法の改正によって、新たな職が設置されました。あなたは自校の経営を進める際に、どのとうな点に留意してこの法改正の趣旨を生かしますか。具体的に記述しなさい。 - 教育開発研究所『教職研修』 431 2008
PISA、TIMSSの結果を受け、各種調査が過剰実施 日本教育新聞社 日本教育新聞社 1000 2007
アメリカ合衆国の訪問調査にみるキャリア教育の特質と課題 - （財）日本進路指導協会『海外におけるキャリア教育―視察団見聞録―』 163 ～ 168 2007
デュアルシステムは、フリーター・ニート対策の特効薬か - 日本教育新聞社『週間教育資料』 981 2007
ドイツ - 国立教育政策研究所「教科等の構成と開発に関する調査研究」研究成果報告書『諸外国の教育課程（２）』 141 ～ 228 2007
ドイツ 国立教育政策研究所 『諸外国の教育課程（２）』国立教育政策研究所「教科等の構成と開発に関する調査研究」研究成果報告書 2007
ドイツにおける学校教育で獲得すべきコンピテンシー - 国立教育政策研究所『諸外国における学校教育と児童生徒の資質・能力』 23 ～ 30 2007
ドイツにおける学校教育で獲得すべきコンピテンシー 国立教育政策研究所 『諸外国における学校教育と児童生徒の資質・能力』国立教育政策研究所 23 ～ 30 2007
中学段階から本格化する職業準備教育で将来の「職種」を選ぶ - 日本教育新聞社『週間教育資料』 980 2007
中高一貫教育の課題と展望 - 時事通信社『教員養成セミナー』 6 ～ 7 2007
各省庁等におけるコンピテンシー概念の概要 - 国立教育政策研究所『諸外国における学校教育と児童性の資質・能力』 1 ～ 11 2007
各省庁等におけるコンピテンシー概念の概要 国立教育政策研究所 『諸外国における学校教育と児童性の資質・能力』国立教育政策研究所 1 ～ 11 2007
国家による資格認定のデメリットを払拭した「デュアルシステム」 - 日本教育新聞社『週間教育資料』 981 2007
学校が当面する経営上の諸課題 - 三省堂/&0d0a;『教育経営方略』 6 2007
学校予算の新しい動き - 株式会社ベネッセコーポレーション『学校長の裁量・権限に関する調査』報告書 15 ～ 18 2007
学校予算の新しい動き 株式会社ベネッセコーポレーション 『学校長の裁量・権限に関する調査』報告書 株式会社ベネッセコーポレーション 15 ～ 18 2007
学校間連携・交流教育と外部者支援―A県B市の事例を中心に― - 国立教育政策研究所『小中一貫教育の課題に関する調査研究』教育制度・行財政・経営班／教育内容・方法班（第1次報告書） 89 ～ 94 2007
学校間連携・交流教育と外部者支援―A県B市の事例を中心に― 国立教育政策研究所 『小中一貫教育の課題に関する調査研究』教育制度・行財政・経営班／教育内容・方 法班（第1次報告書） 89 ～ 94 2007
教育予算不足に悩むドイツの学校 - 日本教育新聞社『内外教育』 951 2007
早期に財務管理能力を - 日本教育新聞社『』 2007
論文解説 あなたの学校で、学校の第三者評価を試行することになりました。あなたは、学校の自己評価・外部評価および第三者評価を、それぞれどのように位置づけ、関連させながら学校改善を進めようと考えていますか。 - 教育開発研究所『教職研修』 418 175 ～ 176 2007
論文解説 いわゆる「団塊の世代」の退職による教職員の世代交代が進んでいます。中堅教員の能力を向上させるために、あなたは管理職として、どのような指導・支援を念頭に置いていますか。研修の全体的構造を法的に把握したうえで、１０年経験者研修を例として、あなたの支援方法を述べなさい。 - 教育開発研究所『教職研修』 420 2007
論文解説 公立学校の教員は、地方公務員・教育公務員として守るべき義務・規律（服務）があります。服務の種類を職務上の義務と身分上の義務に分けて整理し、その意味を説明しなさい。 - 教育開発研究所『教職研修』 423 2007
論文解説 学校運営のあり方が大きく変わりつつあります。学校運営協議会と学校評議員制度の違いを法的根拠に基づいて示し、あなたの学校においてどう活用するか述べなさい。 - 教育開発研究所『教職研修』 421 2007
論文解説 教員に優秀な人材を集めるために、現在行われている公立義務教育諸学 校教員に対する給与等の優遇措置・特殊性等について法令に触れながら説明したうえ で、優遇措置等の今日的課題について述べなさい。 - 教育開発研究所『教職研修』 420 2007
論文解説 旧教育基本法六条にあった「全体の奉仕者」という文言が、新教育基本法九条ではなくなりました。この変化によって、公立学校教員に何か変化があるのでしょうか。また、地方公務員一般と公立学校教員を比較すると、「全体の奉仕者」たる公務員として、どのような違いがあるのでしょうか。法令を整理し、あなたの考えを述べなさい。 - 教育開発研究所『教職研修』 418 175 ～ 176 2007
論文解説 最近の学校教育においては、開かれた学校づくり・特色ある学校づくりが重視されています。あなたは管理職として、開かれた学校づくり・特色ある学校づくりをどのようなかたちで進めようとしていますか。地域住民の連携・協力・参画を含めて、具定例をあげて説明しなさい。 - 教育開発研究所『教職研修』 423 2007
論文解説 校務分掌組織を見直し、事務を効率的に行うために、あなたは管理職として、事項の状況についてどのような点を改善しようと考えますか。具体的に記述しなさい。 - 教育開発研究所『教職研修』 35 9 173 ～ 174 2007
論文解説 現在、学習指導要領の改訂が進められていますが、現行学習指導要領の基本的考え方と、近年強調されている「確かな学力」の関係について整理し、あなたの学校での具体的取り組みについて論じなさい。 - 教育開発研究所『教職研修』 422 2007
論文解説 生活の厳しい家庭が増え、給食費等の未払いが増加しています。義務教育段階の子どもの就学を奨励する制度としてどのうなものがあるのかを、法令に即して整理して論じなさい。 - 教育開発研究所『教職研修』 422 2007
論文解説 行政全般の改革のなかで、アカウンタビリティ、数値目標という語句が頻繁に使用されています。アカウンタビリティ、数値目標について、あなたは管理職として事項の何を具体的化しようと考えるか、述べなさい。 - 教育開発研究所『教職研修』 35 9 175 ～ 176 2007
論文解説 行財政改革の進展に伴い、教育領域においても地方分権が進められています。そうしたなかで、義務教育費国庫負担制度が存続することの意義を説明しなさい。 - 教育開発研究所『教職研修』 419 2007
論文解説 近年、キャリア教育を推進する施策が進められています。キャリア教育の意味ふまえ、あなたの学校における今後のキャリア教育の取り組みを述べなさい。 - 教育開発研究所『教職研修』 424 2007
論文解説 近年、保護者からの苦情が学校に多く寄せられています。保護者からの苦情に対して、管理職としてあなたはどのように対処しますか。保護者から指導力不足を理由とした学級（教科）担任変更を求められた事例を想定して、あなたの対応を述べなさい。 - 教育開発研究所『教職研修』 421 2007
論文解説 近年、学校のなかで、あるいは通学途中に、子どもが犯罪に巻き込まれる事件が増えています。児童・生徒の安全を確保するために、あなたは管理職として学校の安全管理をどのように徹底しますか。不審者が校内に立ち入った場合を例にして、具体的に述べなさい。 - 教育開発研究所『教職研修』 419 2007
論文解説 近年、教育格差について議論されていますが、そこで就学前教育の重要性が指摘されています。初等教育への効果的な接続のために、あなたは管理職としてどのようなことを実施しようとしていますか。就学前教育の政策動向をふまえ、具体的に論述しなさい。 - 教育開発研究所『教職研修』 424 2007
諸外国における教職員配置に関する諸外国調査 ドイツ - 国立大学法人東京大学平成18年度文部科学調査研究委託事業報告書『教職員配置に関する調査研究委託事業「小人数教育に関する調査研究事業」報告書』 487 ～ 500 2007
諸外国における教職員配置に関する諸外国調査 ドイツ 国立大学法人東京大学 『教職員配置に関する調査研究委託事業「小人数教育に関する調査研究事業」報告書』 国立大学法人東京大学 487 ～ 500 2007
諸外国の職業教育と若者失業対策 - 財団法人産業教育振興中央会/&0d0a;『産業と教育』 652 6 ～ 9 2007
これからの高校入試のあり方を考える - 学事出版『月刊高校教育』 2006年 11月 26 ～ 31 2006
シュタイナー学校の大学入学資格 今井重孝 『シュタイナー学校のアビトゥアクラスに関する研究』（科学研究費研究成果報告書） 2006
ドイツにおける教育の学力保証政策 - アドバンテージサーバー『教育と文化』 45 29 ～ 38 2006
ドイツにおける教育の学力保証政策 アドバンテージサーバー アドバンテージサーバー『教育と文化』 45 29 ～ 38 2006
ドイツの学校財政・学校予算制度 清原正義 『教職員給与費負担構造に関する比較研究』（科学研究費研究成果報告書） 2006
バーデン・ヴュルテンベルク（BW）州におけるシュタイナー学校生徒の特色 今井重孝 『シュタイナー学校のアビトゥアクラスに関する研究』（科学研究費研究成果報告書） 2006
外国におけるキャリア教育アメリカ編 日本進路指導協会 日本進路指導協会『進路指導』 79 11 17 ～ 19 2006
学校を元気にする学校経営サイクル 新潟県上越市立高志小学校 新潟県上越市立高志小学校・『超研究開発「そうい」』 6 ～ 7 2006
弱者に配慮し出口評価で質を保証―「ピサショック」以降のドイツの教育政策 - 『内外教育』 5695 2 ～ 4 2006
生徒インタビューにみるシュタイナー教育の特色と課題 今井重孝 『シュタイナー学校のアビトゥアクラスに関する研究』（科学研究費研究成果報告書） 2006
諸外国のカリキュラム改革 ドイツ 日本教育評価研究会 日本教育評価研究会『指導と評価』 52 41 2006
『諸外国の若者就業支援政策の展開―ドイツとアメリカを中心に―』(共著) 労働政策研究・研修機構 『労働政策研究報告書』 1 18 ～ 71 2004
『統一後ドイツの教育政策』(単著) 坂野 慎二 国立教育政策研究所 2003
『日本とドイツにおける中等教育改革に関する比較研究』(単著) 坂野 慎二 国立教育政策研究所 187 2001
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著書
学校教育制度概論（第三版） 坂野慎二・湯藤定宗（編著） 玉川大学出版部 2022 その他
改訂版 海外の教育改革 坂野慎二・藤田晃之（編著） 放送大学教育振興会 2021 その他
教育課程編成論（新訂版） 奈須正裕・坂野慎二（編著） 玉川大学出版部 第7章 高等学校と学習指導要領 第11章 学習指導要領の変遷 第12章 社会における学校の役割とカリキュラム 2020 共編者(共編著者)
変容する世界と日本のオルタナティブ教育―生を優先する多様性の方へ 永田佳之編 世織書房 ドイツにおけるオルタナティブ教育運動―その多様性と課題 2019 共著
統一ドイツ教育の多様性と質保証 坂野慎二 東信堂 2017/02/28 単著
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学校教育制度概論（第二版） 坂野慎二・湯藤宗定・福本みちよ編著 玉川大学出版部 2017/02/25 編者(編著者)
海外の教育改革 放送大学教育振興会 2015/03/20 編者(編著者)
学校教育制度概論 玉川大学出版部 2012/11/15 編者(編著者)
教務主任の仕事術 教育開発研究所 2012/04/01 共著
Vorbereitung auf die Welt der Arbeit in Japan VS Verlag 2011 共著
管理職のための「教育情報化」対応ガイド 教育開発研究所 学校評価における学校ホームページの役割 2010/09/10 共著
『教育課程編成論』 玉川大学出版部 中学校・高等学校の教育課程の構成（第３章第３節） 104-117頁 2010/06/25 共著
『新教育課程下で進める学校評価の取り組み』 教育開発研究所 学校評価の法令上の規定 2010/04 共著
『高等教育質保証の国際比較』（共著） 東信堂 2009/12 共著
『若者の働き方』（共著） ミネルヴァ書房 2009/08 共著
『教育事情』（共著） 財団法人私立大学通信教育協会 2009/04 共著
高等学校学習指導要領の動向 『免許状更新講習教材教育事情』 2009/04 共著
『高校改革のいま』（共著） 学事出版 2008/08 共著
教育学用語辞典 学文社 2008/04 共著
『教員の養成・免許・採用・研修』（共著） 教育開発研究所 2008/03 共著
『教育改革の国際比較』（共著）「ドイツにおける学力保証政策」 ミネルヴァ書房 2007/09 共著
組織活性化のために主任のリーダー行動をどう高めるか 学校教育研究所『これからの義務教育と学校力の構築』 2007/05 共著
『通信教育学習ナビ』（共著） 玉川大学通信教育部 2007/03 共著
ドイツの学力調査はどう実施されているか 教育開発研究所『「学力調査」対応法・活用法』 2007/03 単著
ドイツの教育法制と教員政策 協同出版『必携学校小六法』2008年版 2007/01 単著
自己評価を年間の教育活動のなかでうまく生かす 教育開発研究所『こうして使おう“学校評価ガイドライン”』 2006/09 単著
『ドイツの教育のすべて』(翻訳) 東信堂 2006/06 その他
『ドイツの教育のすべて』（共訳） 東信堂 2006/06 共著
『キャリア教育と就業支援?フリーター・ニート対策の国際比較』(共著) 勁草書房 2006/02 共著
『学力の総合的研究』(共著) 黎明書房 2005/03 共著
『学校評価のしくみをどう創るか?先進５カ国に学ぶ自律性の育て方』(共著) 学陽書房 2004/10 共著
『現代教育制度』(共著) 学文社 2004/10 共著
『キャリア形成就職メカニズムの国際比較?日独米中の学校から職業への移行過程?』(共著) 晃洋書房 2004/05 共著
『いま、学力を考える』(共著) 九州大学出版部 2004/02 共著
『地方分権下における自律的学校経営の構築に関する総合的研究』(共著) 多賀出版 2004/02 共著
『変革のなかの学校・教師』(共著) 教育出版 2002/08 共著
『生涯学習社会における教育経営』(共著) 玉川大学出版部「シリーズ教育の経営４」 2000/12 共著
『諸外国の教育改革と教育経営』(共著) 玉川大学出版部「シリーズ教育の経営６」 2000/12 共著
『戦後ドイツの中等教育制度研究』(単著) 風間書房 2000/03 単著
『国際化・情報化社会における心の教育』(共著) 日本図書センター 1999/09 共著
『ドイツの教育』(共著) 東信堂 1998/07 共著
『ドイツ職業社会の伝統と変容?職業教育のドイツ的システムの歴史・組織・展望』(共訳) 晃洋書房 1997/10 共著
『地方教育行政の研究?教育委員会の動態分析』(共著) 多賀出版 1997/02 共著
『高校教育改革の総合的研究』(共著) 多賀出版 1997/02 共著
『実践クロスカリキュラム』(共著) 図書文化 1996/10 共著
『教員に求められる力量と評価?日本と諸外国』(共著) 東洋館 1996/06 共著
『学校改善の課題』(共著) 第一法規 1995/08 共著
『教員の人事行政?日本と諸外国』(共著) ぎょうせい 1992/08 共著
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講演・口頭発表等
ドイツのギムナジウム上級段階と個別最適な学び 日本比較教育学会第61回大会 2025
ドイツの教育政策と教育予算 日本教育経営学会第65回大会 2025
2020年代のドイツにおける教育政策 日本比較教育学会第60回大会 2024
基礎的資質・能力を保障する初等教育政策 －ドイツの事例から－ 日本教育行政学会第58回大会 2024
ドイツ高等教育の量的拡大政策 日本教育行政学会第58回大会 2023
全て表示する（51件）
教育政策の立案・検証と教育研究―ドイツの事例から― 日本教育経営学会第63回大会（筑波大学） 2023
教育政策の成果検証に関する比較研究－ドイツとスイスを事例として－ 日本比較教育学会第58回大会（オンライン開催） 2022
教育政策検証手法としての教育報告書―ドイツ語圏諸国の分析を中心に― 日本教育行政学会第57回大会（日本大学）（オンライン開催） 2022
エビデンスに基づく教育政策としての学校外部評価： ドイツの事例から 日本教育行政学会第56 回大会（オンライン開催） 2021
ドイツにおけるエビデンスに基づく教育政策の検証 ―連邦及び州教育報告書の分析から― 日本比較教育学会第57回大会（オンライン開催） 2021
ドイツの職業教育・訓練とキャリア教育の現状と課題 日本職業教育学会第1回大会 2020
子どもの放課後活動と教員の働き方改革 －日本とドイツ－ 日本教育学会第579回大会（ウェブ開催） 2020
チームとしての学校の在り方に関する一考察 ―日本とドイツの比較から― 日本教育行政学会第54 回大会 2019
ドイツの就学前教育職種の養成に関する研究 日本産業教育学会第60 回大会 2019
ドイツの教育目標と学習指導要領の関係性 日本カリキュラム学会第30回大会 2019
Development of specialized training colleges in Japan - from post seconda-ry to tertiary colleges in changing of school law in 2016. 2018
地方教育行政組織に関する国際比較研究 －首長の党派的影響力を抑える仕組みに着目して－ 日本教育行政学会第53回大会 2018
Entwicklung der japanischen Educational Governance 2017
指導助言 文部科学省平成21年度コミュニティ・スクール推進協議会（岩手会場）第１分科会（小学校） 2009/07/31
中高一貫教育校における教育課程の編成 東京都中高一貫教育校教員養成研修 2009/07/22
組織力向上と人材育成を図る学校経営 東京都八王子市教育委員会校長研修 2009/05/26
学校評価を活用した学校づくり 東京都立小川高等学校校内研修 2009/03/04
新たな学校評価システムの導入による学校改革について 神奈川県神楽会 2009/01/12
総評 新潟県上越市立高志小学校研究発表会 2008/11/27
学習指導要領と連携教育 埼玉県草加市立谷塚中学校研究奨励校研究発表会講演 2008/10/31
指導助言 埼玉県草加市立谷塚中学校校内研修 2008/06/25
学校評価を活用した学校づくり 静岡県西部地区公立高等学校教頭会 2008/06/04
指導助言 東京都足立区加平小学校校内研究会 2008/02/26
指導助言 埼玉県草加市立谷塚中学校研究発表会 2008/02/21
指導助言 独立行政法人教員研修センター教育課題研修事後研修会 2008/02/14
学年担任制について 東京都足立区立保木間小学校研究発表会 2007/11/16
講演 厚木市教育委員会教育課題研究会 2007/08/27
講演 独立行政法人教員研修センター教育課題研修事前研修会 2007/08/09
講演 神奈川県開成町教育委員会学校評価講演会 2007/08/08
中高一貫教育校における教育課程の編成 東京都教職員研修センター中高一貫教育研修 2007/08/03
中高一貫教育の現状と課題 東京都教職員研修センター中高一貫教育研修 2007/06/28
講演 青森県七戸町教育委員会講演会 2007/05/01
講演 東京都杉並区立井草中学校教職員研修会 2007/03/28
司会、総評、指導助言 東京都品川区浅間台小学校研究発表会 2007/02/09
講演 京都市立小栗栖宮山小学校研究発表会 2007/02/06
講演 東京都杉並区立井草中学校教職員研修会 2007/01/31
講演 東京都足立区立保木間小学校研究発表会 2006/12/11
学校経営支援相談 東京都大田区立田園調布小学校 2006/12/08
指導助言 埼玉県草加市立谷塚中学校研究研修 2006/11/24
指導助言 京都市立小栗栖宮山小学校校内研修 2006/11/17
幼小中高一貫教育 新潟県村上市民教育フォーラム 2006/11/14
指導助言 新潟県上越市立高志小学校研究発表会 2006/11/07
指導助言 埼玉県草加市立谷塚中学校校内研修 2006/10/18
中高一貫教育校における教育課程の編成 東京都教職員研修センター中高一貫教育研修 2006/08/30
指導助言 埼玉県草加市立谷塚中学校校内研修 2006/08/29
指導助言 埼玉県草加市立谷塚中学校校内研修 2006/07/14
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Works(作品等)
学会発表 2009
研究会発表 2009
学会発表 2008
学会発表 2008
研究会発表 2008
全て表示する（8件）
学会発表 2007
研究会発表 2007
学会発表 2006
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研究課題（競争的資金等）
日本及びドイツを中心とした教育政策研究 個人研究
特許等
学会
日本カリキュラム学会 国内
日本ドイツ学会
日本教育学会 国内
日本教育経営学会 国内
日本教育行政学会 国内
全て表示する（7件）
日本比較教育学会 国内
日本高等教育学会 国内
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委員歴
日本ドイツ学会 日本ドイツ学会
東京都教育委員会 小学校教科担任制等推進のための研究・開発委員会委員 2021/01 ～ 2026/01
神奈川県立相模原中等教育学校 学校評議員、学校運営協議会委員 2017/01 ～ 現在
日本インターンシップ学会 日本インターンシップ学会 紀要編集委員会委員 2016/01 ～ 2018/01
杉並区立和泉学園 学校運営協議会委員 2015/01 ～ 2025/01
全て表示する（56件）
神奈川県かながわ人づくり推進ネットワーク 幹事 2014/01 ～ 現在
日本産業教育学会 日本産業教育学会 理事 2014/01 2020/01
横浜市教育委員会 中高一貫教育経営アドバイザー 2012/01 ～ 現在
東京都高等学校におけるキャリア教育の在り方に関する調査研究協議会 委員 2009/07 ～ 2010/03
東京都立六郷工科高等学校デュアルシステム推進協議会 委員 2009/05 ～ 2011/01
日本教育経営学会 国際交流委員会委員長 2009/01 ～ 2012/01
文部科学省学校の第三者評価に関する実践研究 委員 2008/12 ～ 2009/03
東京都杉並区学校第三者診断 委員 2008/09 ～ 2010/03
文部科学省委嘱研究「学校の第三者評価等に関する調査研究」 委員 2008/08 ～ 2009/03
八王子市学力調査業者選定委員会 委員 2008/07 ～ 2009/03
神奈川県立横浜清陵高等学校第三者評価委員会 委員長 2008/07 ～ 2009/03
神奈川県立横浜清陵高等学校第三者評価検討委員会 委員 2007/12 ～ 2008/06
国立教育政策研究所学校第三者評価研究会 委員 2007/08 ～ 2008/03
独立行政法人教員研修センター教育課題研修 アドバイザー 2007/08 ～ 2008/03
東京都立八潮高等学校学校運営連絡協議会 委員 2007/07 ～ 2009/03
東京都立小川高等学校学校運営連絡協議会 委員 2007/06 ～ 現在
東京都杉並区立井草中学校学校運営協議会 会長 2007/04 ～ 2013/01
国立教育政策研究所地域の教育力を活用した職業にかかわる体験活動についての調査研究協力者会議 委員 2007/04 ～ 2009/03
神奈川県立総合教育センター カリキュラムマネジメントに関する研究会アドバイザー 2007/04 ～ 2008/03
文部科学省委嘱研究「教員評価・改善システム開発事業」委員会 委員 2007/04 ～ 2008/03
京都市立小栗栖宮山小学校研究奨励校（教科担任制） 研究支援者 2006/10 ～ 2007/03
東京都杉並区学校第三者診断 委員 2006/10 ～ 2007/03
文部科学省委嘱研究新教育ブログラム研究会 委員 2006/09 ～ 2007/03
文部科学省委嘱研究「都道府県政令市中核市の教育委員会の実施する法定研修調査」 委員 2006/08 ～ 2007/03
厚生労働省 日本版デュアルシステム推進協議会 委員 2006/07 ～ 2008/09
東京都足立区立保木間小学校研究奨励校指導者 指導者 2006/07 ～ 2008/03
国立教育政策研究所後期中等教育研究会 委員 2006/07 ～ 2008/03
厚生労働省実践型人材養成システムの運用に関する検討会議 委員 2006/07 ～ 2007/03
国立教育政策研究所児童生徒の資質・能力研究会 委員 2006/04 ～ 2016/01
国立教育政策研究所小中一貫教育の課題に関する調査研究会 委員 2006/04 ～ 2007/03
東京都立六郷工科高等学校デュアルシステム推進協議会 委員 2006/04 ～ 2007/03
文部科学省 専門高校等における「日本版デュアルシステム」推進事業に関する企画評価会議 委員 2006/04 ～ 2007/03
文部科学省研究開発学校運営指導委員会（新潟県上越市立高志小学校） 運営指導委員 2006/04 ～ 2007/03
埼玉県草加市立谷塚中学校研究奨励校（小中高連携） 研究指導委員 2006/04 ～ 2007/03
日本教育経営学会 日本教育経営学会 常任理事 2006/01 ～ 2012/01
神奈川県子ども教育研究協議会 会長 2006/01 ～ 2007/01
厚生労働省 日本版デュアルシステムの今後の在り方についての研究会 委員 2005/09 ～ 2005/10
神奈川県子ども教育推進協議会 会長 2005/07 ～ 現在
日本比較教育学会 日本比較教育学会 研究推進委員会委員 2005/01 ～ 2007/01
日本教育行政学会 事務局幹事 2005/01 ～ 2007/01
文部科学省 専門高校等における「日本版デュアルシステム」推進事業に関する企画評価会議 委員 2004/05 ～ 2006/03
日本教育行政学会 国際交流委員会委員 2004/01 ～ 2007/01
品川区立学校外部評価者委員 委員長（三木小学校） 2003/04 ～ 2006/01
文部科学省委嘱研究 専門高校等における「日本版デュアルシステム」に関する調査研究協力者会議 委員 2003/04 ～ 2004/02
日本教育経営学会 日本教育経営学会 紀要編集員会委員 2003/01 ～ 2006/01
東京都産業教育審議会 委員 2001/11 ～ 2003/10
日本教育経営学会 日本教育経営学会 研究推進委員会委員 2000/01 ～ 2003/01
日本比較教育学会 幹事 1999/01 ～ 2001/01
日本教育学会 日本教育学会 教育学研究編集委員 1999/01 ～ 2000/01
日本教育経営学会 会計監査 1997/01 ～ 2000/01
日本教育行政学会 日本教育行政学会 国際交流委員会委員 1995/01 ～ 1998/01
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受賞
委員 2006/08
研究支援者 2006/07
客員研究員 2006/04
社会貢献活動
メディア報道
学術貢献活動
その他（研究者活動情報）
学会発表 2015/10
学会発表 2009
研究会発表 2009
学会発表 2008
学会発表 2008
全て表示する（9件）
研究会発表 2008
学会発表 2007
研究会発表 2007
学会発表 2006
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教育研究業績情報：教育上の能力に関する事項
教育方法の実践例
作成した教科書，教材
2008/04/01 作成した教科書・教材・参考書 『通信教育ナビ』編集
その他（引率・実習・課外活動等）
教育研究業績書情報（授業科目を担当する専任教員）：職務上の実績に関する事項
担当経験のある科目
担当授業科目（通学課程）
2025 春学期 修士論文 院科目
2025 春学期 学校経営と教育行財政 院科目
2025 春学期 学校経営の研究と実践 院科目
2025 春学期 教師教育学研究 院科目
2025 春学期 教育学概論 学科科目
全て表示する（32件）
2025 春学期 教育学特別演習 II 院科目
2025 春学期 教育課程研究 院科目
2025 春学期 比較教育学研究 院科目
2025 秋学期 修士論文 院科目
2025 秋学期 学校経営の研究と実践 院科目
2025 秋学期 学校経営の研究と実践 院科目
2025 秋学期 教職実践演習 学科科目
2025 秋学期 教育学特別演習 I 院科目
2025 秋学期 教育学特別演習 III 院科目
2025 秋学期 教育法規の理論と実践 院科目
2024 春学期 修士論文 院科目
2024 春学期 学校経営と教育行財政 院科目
2024 春学期 学校経営の研究と実践 院科目
2024 春学期 教職課程ﾏﾈｼﾞﾒﾝﾄ研究 院科目
2024 春学期 教育学概論 学科科目
2024 春学期 教育学特別演習 II 院科目
2024 春学期 教育課程研究 院科目
2024 春学期 比較教育学研究 院科目
2024 秋学期 修士論文 院科目
2024 秋学期 学校経営の研究と実践 院科目
2024 秋学期 学校経営の研究と実践 院科目
2024 秋学期 教師教育学研究 院科目
2024 秋学期 教職実践演習 (小) 学科科目
2024 秋学期 教育学特別演習 I 院科目
2024 秋学期 教育学特別演習 III 院科目
2024 秋学期 教育法規の理論と実践 院科目
2024 秋学期 教育行政学研究 院科目
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担当授業科目（通信教育課程）
2025 春学期 教育課程編成論 夏期対面スクーリングI期
2025 春学期 教育課程編成論(小) 夏期対面スクーリングI期
2025 通年 世界の教育と文化環境 レポート作問・添削
2025 通年 世界の教育と文化環境 科目試験作問・採点
2024 春学期 教育課程編成論 夏期スクーリングI期
全て表示する（8件）
2024 春学期 教育課程編成論(小) 夏期スクーリングI期
2024 通年 世界の教育と文化環境 レポート作問・添削
2024 通年 世界の教育と文化環境 科目試験作問・採点
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その他授業
学校現場等での実務経験
その他の実務経験
